熊本県議会 2045-06-01 06月12日－03号
そこで、体力向上のためのいろいろな方法が考えられるわけでありますが、その一つに、小学校に体育専門の教師を配置することがよい方法ではなかろうかと思うのであります。
そこで、体力向上のためのいろいろな方法が考えられるわけでありますが、その一つに、小学校に体育専門の教師を配置することがよい方法ではなかろうかと思うのであります。
都市化が進んだ本県において、子供たちに運動を習慣づけ、体力向上につなげるため、県教育委員会では、平成27年度から公立小学校等を対象に、子ども☆キラキラプロジェクトを推進しています。このプロジェクトは、学校の休み時間などに、外遊びを奨励する子どもキラキラタイムや、自分の運動を記録する運動習慣カードなどを通じて、子供たちに運動習慣を意識づける取組です。
子供の体力向上に向け、外部指導者を積極的に活用することにより、本県の体力・運動能力向上策を充実すべきと考えますが、御所見をお伺いいたします。 最後に、ポストコロナ新時代に向けたグローバル人材育成の推進についてお伺いいたします。
県内の指導主事の先生方には、将来を担う子供たちのために、今こそ体力向上に向け知恵を絞っていかねばならない大切な時期だということをお話しするつもりでございます。
それでは続きまして、子供たちの体力向上についてお伺いいたします。 「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」いわゆるスポーツテストにおいて、全国的に子供たちの体力が低下傾向にあることが指摘されています。 近年、新型コロナウイルス感染症の影響による運動時間の減少や、ゲームやスマートフォンなどの利用時間を示すスクリーンタイムの増加が、子供たちの体力低下の要因として挙げられています。
大会終了後は、国スポで活躍したアスリートがそれぞれの立場において、子供たちの体力向上や部活動の指導をはじめとする県民のスポーツの振興や健康づくりに貢献いただけるよう取り組んでまいりたいと存じます。
最後に、体育の振興につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により児童生徒の体力に低下傾向が見られていることから感染症対策に留意し、学校内のグループやクラス単位で記録に挑戦する遊・友スポーツランキングちばの実施や、学校体育指導資料集を作成し周知するなど、体力向上への取組を推進しました。
56: 【スポーツ振興課長】 現行計画の四つの基本施策のうち、一つ目の学校と地域における子供のスポーツ機会の充実については、例えばライフステージに応じた運動プログラムを活用した情報発信や、小中学生向けの新子供の体力向上運動プログラム動画の普及、学校の先生に対する指導力向上のための実技講習会の開催などを行った。
私は本県の学力向上、体力向上、そして生徒指導上の諸問題解決のためには、児童生徒の約半数を抱える高知市教育委員会との一体感なくしては、なし得ないと強く思っております。本年度から県教育長と高知市教育長による定期的な会談が開始されました。
また、仁淀川町では、ハツラッツと名づけた体力向上プログラムや、食事を共にする機会づくりなど、フレイルチェックによって明らかとなった健康課題について主体的に取り組んでおられます。
国民スポーツ大会・全国障害者スポーツ大会は、広く国民の間にスポーツを普及し、国民の体力向上を図るとともに、地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与することを目的として、毎年開催される国内最大の総合スポーツ大会であります。
また、中長期的な観点から、省エネ・再エネ設備の導入促進による中小企業の体力向上や成長分野への事業再構築による経営体質の転換に向けた支援を行っております。 県経済の状況は、円安や原油・原材料高の長期化が懸念されており、予断を許さない状況でございます。
県では、高校の運動部活動の活性化と競技力向上を図るために、県立学校に対しまして、高度な実技指導力を有する指導者のほか、今は根性だけでは駄目な時代で、スポーツ医科学に基づく効果的な体力向上、あるいはスポーツ障害の未然防止のためにトレーナーや栄養士も派遣しており、雄山高校に関して言えば、今年度は指導者２人を派遣しております。
県教育委員会ではこれまで、県独自の体力運動能力調査の分析や講習会の開催、ウェブ運動広場などによる、体力向上の取組を行ってまいりました。体力は、全ての活動の基盤となり、豊かな心、学力とともに生きる力を支える重要な要素であることから、子供たちの体力の低下傾向に歯止めをかけるため、更なる体力向上施策に取り組んでまいります。
◎知事（三日月大造） ここで取り上げていただいております運動部活動は、スポーツの楽しさを味わい、体力向上や健康増進につながるとともに、生徒同士の交流や人間関係の構築につながる意義ある教育活動だと考えております。一方、少子化の影響で、部員の不足により活動の縮小など持続可能性の面で厳しさを増していくことを踏まえ、国の部活動改革の方針を受け、有識者会議において提言が出されたものと認識しております。
教室を開催した市町村からは、体力向上の効果があるとか、地域の人との交流ができるので、通いの場、引きこもり防止の効果があるといった意見が出ております。 次の二ページをお願いいたします。二のケア・トランポリン教室の開催に向けた県の取組についてです。県では、市町村による教室開催を促進するため、令和元年度から教室の開催に要する経費を補助しております。
次に、子供の体力向上について、 全国的に子供の体力が低下傾向にある中、本県児童生徒の体力向上のため、新たにＩＣＴ体育推進校を指定し、一人一台タブレット端末などを活用した実践研究を行うとのことであるが、どのように指導していくのかとの質問に対し、 ＩＣＴ体育推進校における実践研究では、小・中・高それぞれの成長の段階に応じて、自分の動きを客観的に確認させたり、手本となる動画を視聴させたりする中で、児童生徒
次に、国民体育大会は、戦後の国民に希望を与え、スポーツによる健康増進や体力向上を目的として始まった大会です。 国民的なスポーツの祭典であり、「する」「みる」「ささえる」中で、大会開催・運営を支える側のスタッフとして、大会開催には多数の競技役員を確保する必要があります。 そこで、総合政策部長にお伺いいたします。競技役員養成に関する取組状況をお伺いいたします。
次に、子供たちの体力向上についてお尋ねします。 昨年12月、国が公表した「令和３年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査」により、小中学生の体力が全国的に低下していることが明らかとなりました。新型コロナウイルス感染症の影響を受け、運動時間の減少やスマートフォン、ゲーム機を利用する時間の増加に拍車がかかったことが一因と見られています。
学識経験者などで構成した埼玉県体力向上推進委員会では、ボールを投げる機会の減少により投げる技能が身に付いていない児童が多いことや、学校以外で体を動かす機会自体が減っていることなどが指摘されています。